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【新版(Second Edition)に基づく】
隷属を終わらせる（その１） |
「自分は自由であると誤信している人ほど絶望的に隷属されている人はいない。」 ――ヨハン・ヴォルフガング・フォン・ゲーテ
現在、私たちはお金による奴隷化と、旧態依然のメディアを通した愚かさの意図的な流布による罠に陥っている。PBS〔公共放送サービス〕のいくつかの教育番組を除いて、残りのテレビは、通常、スポーツ、有名人崇拝、そして暴力的な架空ドラマによる、荒廃の場と化している。ほとんどのアメリカ人は、銀行家、開発者、CEO、企業オーナーらであるエリート家族ネットワークによって、意図をもって束縛されていることに気づいていない。そうしたエリートの目的は、低賃金に甘んじ、疑問を持たぬ、従順な労働力――高い家賃、くだらない興味、そして膨大な医療費を払い続ける――を所有することである。彼らがそうした労働力の開発に投資するのは、その教育と生活の質に投資するのではなく、それが自分らの利益になるからである。ジョー・バジェント〔米国の作家・ジャーナリスト・コラムニスト（1946-2011）〕は著書『Rainbow Pie：Redneck Memoir』にこう書いた。「労働者階級アメリカ人はもう長く手なずけられてきた」 「高レベルのコレステロールと、動脈内のヘドロを流すに足るアルコール、四六時中耳目を掻き立てられる題目、ゴシップ、低俗TV番組、テロリスト映画などにどっぷり漬かってきた私たちに今必要なものは、十分な投薬である。やや違った味付けの特大サイズの靴底のようなステーキ肉に浸り、自分の国が根こそぎにされているのも気付かぬ眠りこけるカバ国民になっている。」
通信技術の急速な発展により、私たちは今、二重構造――知識の顕著な進歩と、監視と行動操作の新技術――の時代に入っている。これは私たちにとって、良いことと悪いことの両面をもつ。 それは、悪意のある個人が、誤りの情報で操作を行うこと――昔ならただ悪魔的企てですんだ――を可能にする。私たちは、今日、病的人間がウェブサイトを構築することができる新しく厄介な現実に住んでいる。そのプラスの面では、インターネットと通信技術はこれまでにないほどのつながりを可能にし、これまで以上に効果的なコミュニケーションを可能にしている。個人は、これまで平均的市民には利用できなかった方法による力が与えられている。コンピュータとインターネット接続を持つ人は誰でも、メディアコンテンツの出版人になれるようになった時点で、会議なしのつながり合い、意見の列記、そして無検閲の画像を即座に創作することができる。
インターネットは、厳格な階層システムを通じてではなく、水平方向の交信を可能にする。これまでに一度も意見を持つことのなかった人々への力の付与である。それは、誰もが誰もとつながった最初の事である。2010年12月、ソーシャルネットワークがアラブの春の蜂起をどのように可能にしたのかを見習い、世界中で、他の社会正義デモが盛んに行われるようになった。ソーシャルメディアは、世界中に情報を広め、人々をつなげる革新的なツールである。西半球の2000年までに生まれた30歳未満の人々の90％以上がソーシャルネットワークに参加している。Google、Facebook、Twitter は、この惑星の人口の3分の1に近い、約20億の世界中の人と人とを結び付けている。3つの主要テレビネットワークで60年間に制作されたビデオコンテンツよりも多くのビデオコンテンツが、6カ月間でYouTubeにアップロードされた。 Wikipediaには1300万件以上の記事があり、すべてボランティアによって書かれている。また、ソーシャルメディアを通じ、オープンアクセス、分散型創造、言論の自由に基づいた新しい秩序が生まれた。だがしかし、今や、インターネット自体が検閲に脅かされるようになり、このようなすべての情報の自由は反動にさらされている。
私たちの問題の責任を、機能不全におちいっている与党政府に全面的に求めることは、適切なことではない。選ばれた政治家の上部に、その糸を操る人形使いが存在している。人はその糸を見ることができないが、それは存在している。そうした、一見では目に見えない権力ブローカーは、政治家に、自分たちに利益をもたらす法律を制定するよう指示し、国民を奴隷状態に保つ。その第一は、憲法の下では、連邦政府は所得に対して国税を法令化する法的権限を持っていないことである。所得税を制定した第16改正法は、法が定めた批准がされなかった。米国連邦政府はそもそも共和制をなす各州に対する権限を持っておらず、犯罪を「連邦」法規で規定したり、全国的な連邦刑事法制度に国民を従わせる法律を持ったことはない。その一方で、違法に通過した諸法律を駆使して、連邦政府に全国的連邦法執行機関を設立することを許し、米国国民をスパイし、財産を没収し、ドローン機で海外にいるアメリカ人を殺害することさえ行い、それらすべてをもって、その違法権力を統合強化している。政治家をあやつる人形使いは、連邦政府が権力集中型で、数人の有力者――重要判断の大半を行う――を支配することが比較的容易であることを熟知している。そうした権力エリートにとって、警察国家を確立することが最大の関心事なのである。
令状なしの家宅捜索と摘発が、全国で行われている。国家警備隊と国連軍の動員態勢は、戒厳令を施行するためにすでに設立されており、それは、自国の市民に対する「平和維持」活動に入る用意である。監視カメラは、高速道路に沿って立つ照明灯の先端に設置されている。それを見付けるには、特に高い照明灯の上のアンテナのついた黒い箱を探すこと。警察の車には、バーコードと追跡装置が装備されている。国民I.D.カードまたはRFID埋め込みチップ〔章末の写真参照〕とキャッシュレス社会の樹立は、もはや目前となっており、私たちは一人残らず、文字通り1セントも洩らさず毎日追跡されることとなる。FEMA〔連邦緊急事態管理庁〕収容所はすでに全国に建設されており、おそらくこうした計画に反対する反体制派を収容するだろう。国は既に、戒厳令下で10の地方政府の10の地域に分けられている。私たちの全国メディアは、政府とエリートの公式「宣伝部」の代弁者以外の何物でもなく、世論をゆさぶるための偽の “世論調査”と徹底的な宣伝を行い、連邦政府の代理人による無数の不正乱用などは報道さえしない。ジョージ・オーウェルは、自著の『1984年』の預言が現実になったことを知って、墓石の下で煩悶しているに違いない。
連邦議会は、アメリカ国民による要求――これらの違法な法律を廃止し、共和制を復元し、州政府に保証された行政権限を確保する――に対して、まったく何の対応も示していない。それどころか、議会はその権限のない違憲の法律を通過させ、大統領はそれに署名している。これは、憲法上の権利が金銭利得により侵食されているためであり、よって国家の自己統治権はすべて失われてしまっている。
将来を見通した作家H. G.ウェルズは、ユートピア社会と反ユートピア社会を描いた。1939年に出版された『新世界秩序』という本で、ウェルズは来るべき社会の興味深い予測をした。 「世界の社会民主主義に向けた戦いが間違いなく繰り広げられているが、それが有効で恩恵のある世界システムを作り出す前に、巨大な遅れや失望をもたらしてしまうかもしれない。無数の人々が・・・新世界秩序を憎むだろうし、それに抗議して死ぬだろう。その構想の善し悪しを判断する際には、一世代にわたるほどの造反者――その多くはいかにも寛容で率直な人たち――の悲嘆を念頭を忘れてはならない」。この記述は、今日の占領運動――1パーセントが残りの99パーセントにもつ権力に対して抗議――を思い起こさせるが、結局、彼らは横暴に弾圧されたのである。
米国軍は、現在、世界150カ国以上に配備されており、1,580,255人の実働部隊のうちの369,000人以上が米国外の領域に派遣されている。米国政府は、世界各地に700以上の海外基地を持っている。しかし、米国憲法は、海軍と常設軍に最高2年の占領の権限しか与えていない。戦争権法は、無宣告の「緊急」の戦争には、60日間のみを許可しているのみである。したがって、すべての人々の平和と調和を回復させるためには、存在するすべての国の米軍基地の縮小と最終的な撤退が行われなければならない。アメリカ建国の父たちは、外国占領軍の存在が解決策ではなく問題になることを知っていた。 ジョージ・ワシントンの米国国民への別れの言葉は、外交政策の彼の考えを反映している。「外国のいずれの国ともの恒久的な同盟関係を維持することが、我々の本当の外交政策である。」
こうしたアメリカ合衆国を取り戻す時間はまだ残っている。私たちは意識的に団結し、主権を再確認し、共和制を復元し、有罪の当事者を逮捕する必要がある。この国は法治国家であり、私たちはそれを保つべきである。暴動は助けとはならず、乱気流を呼び起こすだけだ。私たちがもし団結しなければ、彼らは私たちを分裂させ、真実への禁制を続けるだろう。私たちはその間に、地球を尊重し、調和のとれた共存のための平和な方法を見つけることを学ぶことによって、私たちの集団意識を再考する必要がある。私たちの人間としての経験は、陽と陰の二元性の世界である。大きな思いやりの行為とともに、極端な悪の可能性もある。
2001年9月11日事件の直接の結果は、米国に国土安全保障省の創設と愛国者法の制定であった。だが1984年の政策論議に注目すれば、その際の国土危険省と反愛国者法は、これらの新法に極めて類似している。2012年には、ほんの最小限の人々しかそのニュースに注意を払っていない中で、その大晦日、その問題ある国防権限法（NDAA）が陰険にも署名され法制化された。米国議会がNDAAを通過させ、オバマ大統領（彼は拒否すると述べていた）がその法案を是認した後、権威ある専門家や、その法案の提出者さえも、その危険性――その一例は、米国内に住むアメリカ人の無期限の拘留を是認――を認識するものだった。これは、すべての市民に公正な裁判を受ける権利を保証する米国憲法に真っ向から対立するものである。法曹界の首脳らはまた、この法案によれば、政府は、いかなる告発も裁判も憲法上の他の保護も抜きに、米国内にいる自国民を暗殺できる権利を持つこととなる、と指摘した。マザー・ジョーンズ誌の主張によれば、議会は、NDAAを通じて、米国に住むアメリカ人が、拷問を行ったり、〔政治家の〕二枚舌の言う「特別措置」を行う他の国に送られることを明示的に容認したものである。愛国者法は、完全に違憲であり、廃止する必要がある。NDAAもまた廃止され、国土安全保障省の機関も解散する必要がある。
オバマ大統領への公衆の非難は、2012年国防権限法に組み込まれた無期限拘留法案への署名後、激しくなった。このような反発は、市民的自由や人権を訴える主要国民団体だけでなく、オバマ派紙のニューヨーク・タイムからさえ発せられ、同紙社説は、オバマ大統領の立場を「完全な政治的陥没であり、へまをしでかす大統領との印象を強めるものである」とする批判的な評論を繰り広げ、「この法案には、他にも、全く受け入れ難い多々の忌々しき面をもっている」と嘆いた。だが体制的テレビメディアは、NDAAの法律への通過を伝える報道を、ほぼ完ぺきに行わなかった。
もし米国市民が、愛国者法やNDAAの制定といった、多くの警告に耳を傾けなければ、私たちの未来は、「自生ゲシュタポ」を持つ警察国家となりはて、私たちの目の前ですべての憲法上の権利が剥奪されることとなるだろう。もし何も変わらなければ、ジョージ・オーウェルの説得力ある著作『1984年』にあるような現実に出会うこととなろう。そこで彼はこう警告している。「人々は、いつも夜のうちに、ただ消えてしまった。 あなたの名前は登録から削除され、あなたが今までに行ったすべての記録が消去され、あなたの一度限りの存在は否定され、忘れられてしまうのであった」。 ウィリアム・クーパーが繰り返し予測したように、私たちは、歴史の中で最も輝く黄金時代か、あるいは想像を絶する最悪の隷属の時代に入っているかのいずれかである。
私たちは、より良い世界を自分の脳裏に描くことはできるが、我々はまた、私たちに立ちはだかっているものが何であるのかを認識する必要がある。そうすることで、私たちは、米国の空洞国家のそれでも、英国の空洞国家のそれでもなく、ましてや全制度を操るグローバル超国家のそれでもない、まさに21世紀の主導性を獲得することになる。新世界の支配者は、当初、イギリスとヨーロッパに拠点を置くロスチャイルド起源のエリート金融ネットワークであったが、それは、20世紀には大規模な軍事・工業基盤を持つアメリカへとその拠点をうつした。そして21世紀のアメリカは、財務および資産支配を基盤とし、かつ債務を通じて国民国家政府すらをも所有する、まさしくグローバル権力の超構造体となっている。
世界にはグローバル化した支配エリートがいて、その名を挙げることができる。以下は、その采配をふるうエリート秘密集団の中で最も危険なものたちである。ジェイコブ・ド・ロスチャイルド卿、彼の息子のナサニエル、バロン・ジョン・デ・ロスチャイルド、エベリン・ド・ ロスチャイルド卿、デビッド・ロックフェラー、ナサム・ワーバーグ、ヘンリー・キッシンジャー、ジョージ・ソロス、ポール・ボルカー、ラリー・サマーズ、ロイド・ブランクフェイン、そして、ベン・シャロム・バーナンキである。彼らは、新世界秩序を率いる最も強力な人物たちで、反社会的で世界的な人間管理体制の下にある莫大な投資ポートフォリオを所有している。彼らの目標は、21世紀中に、彼らの力を1つの世界政府制度――未来のワンワールド株式会社――に集約することである。この新しい世界秩序のために、世界政府の設立はそのほんの皮切りにすぎない。それがいったん設置されれば、彼らは、世界人口の90％を駆除する卑劣な計画を手掛け始めることが可能となる。そうすることにより、 「エリート」らは、はるかに小規模の野党を支配することですむ。彼らの計画には、高度な技術の助けを借りて、選択された少数者に数十年も長い生命を与えることが含まれている。
ビルダーバーグ・グループは、将来のワンワールド株式会社への手段としても機能している。このグループは、グローバルな問題を議論するため、1954年以来毎年、会合――世界の指導者のうち招待者に限定――を開いてきた。その一応公開されているウェブサイトやグローバルな議題（会議は非公開）は、より厳密な支配を得ようとする秘密集団を支援するという隠された動機を覆うためのもの、との声もある。実際、彼らはその目的のために、金融危機を演出するかもしれない。これらのグループがもたらす悪夢のような未来は、単一世界市場を導入することで、この地球を牢獄惑星へと変貌させるものである。そしてこの市場は、世界銀行によって財政的に規制されているワンワールド株式会社によって管理され、物質主義に漬かり切った暮らしの必需品で生かされる声無き人々が占め、あらゆることがすべての動きを監視する世界規模コンピュータに接続されている。「仕事、生産、従属、消費、睡眠」すべてが彼らの指示に従わされ、それが私たちの運命となるだろう。
この秘密集団がその典型的隠蔽スタイルに利用しようとしている他のグループ〔の名称をあげれば〕、ペンタゴンの「ホワイト・ハット」、NASAの「グッド・ガイ」、「その日を救うための搭乗」、そしてインターネット上のそれらのすべてのいかさまを聞かないようにと告げるものらである。実際、「ホワイト・ハット」やNASAの「グッド・ガイ」は、元軍部諜報員やNASAの科学者であり、彼らは初め幻滅に陥り、さらにその任務におののかさせられた者たちである。彼らは、エリート秘密集団が、自らの個人的利益のために、民主主義の基盤に違憲で破壊的な議題を実行していると見ている。彼らは、議会やメディアに向けて数十の調査報告書を準備してきたが、多くの場合、脅威と鈍い反応しか得ていない。従って、NASAの科学は、「インターネット詐欺師」の続出と同様に、公立学校教育やマスメディアより収集された情報まで、国民を教化し混乱させるために、支配者によって操作されている。混乱は、誰のために働いているのか知らいことに由来している。しかし、内部通報者の数は急増している。たぶん私たちは、もはや誰をも黙らせることが、可能でも、生産的でもなくなって、転換点に向かっている。いくつかのインサイダーは、「ホワイト・ハット」の90％が秘密集団に反対していると見積もっているが、新しいシステムが導入されるまで、行動するように停止されている。それまで、多くのインターネット詐欺師は、今日の世界に存在する少数の正気の声の本当の努力を歪めるために、「新世界秩序」界からの支援を受けている。私たちはそのニュースやエンターテインメントや、人々の争いを見さされ、そして、この世界は否定的で恐ろしいところと思わされる。しかし、メディアの誇大宣伝は、世界が本当に何であり、世界が何を望んでいるかを代表してはいない。だが、インターネット情報は特異な例外である。インターネットを精読するとき、それは知的に懐疑的である利益をもたらす。膨大なデータの海、歪み、見え透いた逆情報の中で、真実と嘘とを区別するためには、いくらかの忍耐と識別眼を必要とする。個人の経験とより高度な直観に対するすべての研究と主張の重み付けも有用である。
ブルッキングス研究所は、一般国民はUFOの真実を扱うことができないと決定した。しかし、彼らが言う「真実」とは、真実が一度公開されると、「その管理者」が私たち、すなわち怒る世界の人々を扱うことができない、そういう体ものであった。この「一般国民」とは、あなたや私、役に立たないごくつぶし、大衆、羊のような者、納税者、愛国者、善良な人々、有色の人々、子供、すなわち99.999％ の人たちのことである。秘密集団は、ETの存在という現実を持った時代を過ごすのは困難としているが、実際は、物語をそのままに――無制限に、こじつけも嘘も省略もなく、ただの真実だけを――伝えた場合、彼ら自身が支配を失ってしまうということに過ぎない。それは、彼らにとっての終わりを意味し、彼らの掌握する力は急速に止んでしまうこととなる。そしてそうしたエリート支配者――（彼らが自分自身をどう呼ばれることを好もうが）0.001％の少数である人口削減論者であり、その大計画の推進者――は、その影響が細り、枯れ果てて行くのを見るだろう。一方彼らが好むことは、彼らを守る完全な世界規模警察国家が完成し、それができる限り長く存在するか、もしくは、にもかかわらず、逮捕され、その犯罪がゆえに、刑事裁判にかけられ、断罪されるかである。
イルミナティは、影の政府として機能する個人のグループの別名である。だがそれは、家族帝国や私有諸企業の別名や異名として存在してきたものに過ぎない。だがそれがお金のコントロールという面では、決して変化していない。1913年、連邦準備制度理事会の組織を設立した人々は、その時以来、今日に至るまで支配を続ける、その子孫を任命した。ビルダーバーグ・グループは、ヨーロッパや、いまやロシアにもおよぶ、アメリカの拡張と影響圏拡大のために創設された。イルミナティ本体と宗教組織や金融機関内のすべてのその配下組織の影響は、調査されなくてはならず、その情報を公開する必要がある。彼らの隠密な取引の多くの事例が、私たちの生活に影響を与えているのである。
1994年、New Scientist誌は、世界銀行が国際農業研究センター（IARC）とその貴重な作物の遺伝的多様性のコレクションを支配したいとしている、と報じた。これに開発途上国は、多くの種子品種は自国産のものであるため抗議しており、こうした支配は、開発途上国の経済改革のためにその支配を目論む世界銀行ではなく、それらの国々自身にゆだねられるべきである。「もし世界銀行が農業開発と研究を支配した場合、近い将来にはそれが世界の農業の形を支配することになる」と、開発に圧力をかけるRural Advancement Foundation Internationalのパット・ムーニーは述べている。さもないと、世界銀行は、研究資金と地球の農業交付金の知的財産権を支配することとなる。
連邦準備銀行は、世界の銀行カルテルの背後の中央計画権力を代表し、世界中の人々を意図的に貧困に追い込んでいる。 米国の政治家は、この問題を認識せず、この政治的賄賂の制度を終わらせる措置をとっていない。政治資金やロビー活動の一団は、グローバルな銀行家が政治プロセスを支配できるようにしている。創業以来、一世紀の長きにわたり、連邦準備銀行は一度も監査を受けたことはない。
支配エリートの第二の影響力行使は、連邦政府の「3文字機関」、NSA、CIA、NATOの中の黒い業務グループを通じて行われる。NSAは、国家安全保障法が成立した1947年に設立されたが、その存在はほんの最近に公表されたばかりで、それは通称「No Such Agency」と呼ばれた。CIAが毎日に何をしているかについては、誰も何らの知識も持っていない。もちろん、これらの3文字機関は、国家安全保障のカーテンの背後に隠されている。米国は、NATOを運用するための資金の約75％を、歴史的には50％から増額されて、拠出している。言われているように、米国はNATOの中で「筆頭の位置」にある。英国、米国は、 NATO内で緊密な連携を持ち、軍事・技術協力協定を締結している。この協力協定には、オーストラリア、ニュージーランド、カナダも含まれている。米国と英国は新世界秩序のリーダーであり、その使命は三極委員会（「エリート」のもう一つの腕）と外交評議会を含む秘密組織によって定められている。
【つづく】
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Future Esoteric: The Unseen Realms (Second Edition) by Brad Olsen
http://cccpublishing.com/FutureEsoteric www.bradolsen.com
with permission, (c) Brad Olsen, 2016
